ハザードマップを活用して、家族の防災リスクを見直そう
川添廣志
近年、短時間に激しく降る「集中豪雨」や、強力な台風が日本列島を直撃するケースが増え、浸水被害や土砂災害のリスクが高まっています。
また、これまであまり災害が発生しなかった地域でも被害が見られるようになり、誰もが被災する可能性を抱える時代になりました。
こうした状況を受けて、自然災害への備えは、これまで以上に「自分ごと」として捉える必要があり、その備えを見直す手段として、ハザードマップに注目が集まり、実際に目にする機会も増えてきたのではないでしょうか。
そこで今回は、
「ハザードマップとは何か？」
「効果的に活用する方法は？」
について、お伝えしていきたいと思います。
ハザードマップは誰が作っている？ 〜特徴と活用法〜
ハザードマップは、さまざまな国・機関・企業が作成・提供しています。
それぞれの特徴を理解し、上手に活用していきましょう。
1-1. 自治体が作成するハザードマップ
特徴：
- 洪水、土砂災害、津波など地域特有のリスクを細かく表示
- 避難所の場所や避難経路も一緒に掲載されていることが多い
活用法：
日常の防災計画のベースに最適。自宅周辺の危険箇所を把握し、家族の避難ルートや避難場所を決める際に最適な情報源です。
1-2. 国や専門機関が作成するハザードマップ
特徴：
- 全国レベルで広域的なリスクをカバー
- 最新の科学的知見やデータを反映
活用法：
基礎的な災害リスク情報（浸水想定区域図など）を、全国規模で比較することができます。 引越し先リスク把握や、日本全体でどのようなリスクがあるのか確認するのに最適です。
1-3. 保険会社が作成するハザードマップ
特徴：
- 過去の保険金支払いデータを活用して、実際の被害リスクをよりリアルに評価
- 地域ごとの損害発生頻度や傾向を反映
- 保険商品選びの参考に最適
活用法：
住んでいる地域の災害リスクをもとに、どんな補償が必要かを考える時に役立ちます。保険選びの決め手になる情報が得られるため、保険会社のハザードマップは非常に実用的です。
ハザードマップの賢い活用ポイント
- 複数のハザードマップを比較する
自治体、国、保険会社のハザードマップはそれぞれ視点やデータが異なるため、一つに頼らず複数をチェックするのがおすすめです。そうすることで、より精度の高いリスク評価が可能になるでしょう。 - 避難場所や避難経路の確認
ハザードマップを見るだけでなく、家族全員で避難場所の位置を共有し、避難経路の安全性も一緒に確認しましょう。 - ・保険の見直しや備蓄品の検討
ハザードマップで地域のリスクを確認した後は、そのリスクに応じた補償内容になっているか、ご加入中の保険を確認しましょう。
また、電気が止まる等の被害があった際に必要な備蓄品がそろっているかも、あわせて確認するとより安心です！ - 最新のスマホアプリの利用
リアルタイムで被害状況や避難情報を得られるハザードマップアプリも活用すれば、外出先でも状況を把握することができます。
家族みんなで「もしも」に備える
防災のカギは「知ること」と「話すこと」です。
ハザードマップをもとに、家族でリスクを共有し、避難計画を話し合ってみましょう。特に、小さなお子様や高齢者がいらっしゃる家庭では、役割分担や連絡方法も決めておくとより安心です。
まとめ
ハザードマップは、災害から命を守るための重要な情報源です。
国や自治体、保険会社などが提供する地図を活用し、リスクを正しく把握することが、日頃の備えにつながります。
保険の内容や備蓄品の見直し、家族との話し合いに加え、アプリなどの最新ツールも取り入れながら、防災への意識を高めていきましょう。
あおぞら保険では、実際の損害額に基づいたハザードマップをお住まいの地域ごとに作成することが可能です。ご興味のある方は、どうぞお気軽にお問い合わせください。
